日本の学校の部活動は、海外から見ると珍しいものなのかも知れません。
全国の公立中学校では、生徒が何らかの部活動に所属しないといけない暗黙のルールのようなものが存在する学校が多いのも現実です。
公立の高校でも、いわゆる「強豪校」と呼ばれるような部活動もありますね。
大げさな言い方ですが、子供にとっての学校生活は、授業よりも部活動が占める割合が高いなんてこともあるほどです。
さて、ここからが本題です。
日本全国の学校の部活動には、必ず顧問がいるはずです。
生徒たちが自主的に始めたサークル活動が部活動になったとしても、学校内で部活動するからには必ず顧問は必要になるでしょう。
しかし顧問になる教師は、必ずしもその部活動に造詣があるとは限らないのです。
いったい部活動の顧問は誰がどのようにして決めているのか、調べてみました。
顧問を決める方法
部活動の顧問を決める方法は、学校によって様々です。
たとえば私立学校では、顧問とは別にコーチを雇うこともあるので、その部活動の経験や知識がない教師が顧問になっても何ら問題はありません。
しかし公立学校では顧問が指導者と兼任するケースがほとんどです。
となれば、経験者や知識が豊富な教師が顧問になるのが理想的ですよね。
ですが、そう上手くいくはずはありません。
教師になる人物だからと言って、部活動の指導ができるような経験や知識を持っているとは限らないのですから。
ではどのようにして、部活の顧問が決められるのでしょうか。
校長が決める
部活動の顧問を決める方法としては、公立高校でも学校単位に任せている自治体が多く、ほとんどは校長が決めています。
校長は教師からヒアリングして、希望を聞いた上で任命することもあるようです。
しかし、希望が通るとは限りません。
たとえば、学生時代に野球部だったとしても、あまり熱心に部活動をしてなかったのであれば、野球部の顧問は荷が重いと感じるでしょう。
そこで、好きなほかも部活動に希望を出したとしても、野球部だったことが優先されて顧問に任命されることは十分に考えられます。
つまりは、校長の一存で決まることなのです。
教師の配属次第
公立の場合、小中学校は市立、区立、町立などの自治体、高校は県立が多いですね。
この場合は、教師の配属は自治体が行います。
教師の配属を考慮するときに最優先されるのは、受け持ちの教科です。
小学校は別として、中高では受け持ち教師が授業を行うわけですから、その学校の教師のバランスが最優先されるわけです。
その次に考慮するのが通勤距離ですから、部活動の顧問が配属に影響する割合は限りなく低いわけです。
配属が決まった後に、各学校で決めるのですが、自治体からも部活動の顧問について経験や希望をヒアリングされるケースもあるようです。
しかしこれもまた、希望が通るわけでもないので、あくまでも参考程度ということでしょう。
部活動の顧問は業務なのか
部活動の顧問になると、始業前の時間から授業が終わったあとの部活の時間、また休日も練習や試合などがあるため、業務外の時間も拘束されることが問題になっています。
部活動を学校教育の一環としているから、教師が顧問をするのは業務に含まれると考えられてきました。
ですが、休日も返上している教師には、その手当は支払われていません。
教師は聖職だから、お金ではなく生徒のために身を呈するものという考え方が、多くの人たちに根付いてしまったためでしょうね。
2つの部活の顧問を兼任するようなケースも珍しくないため、本来の業務以外の部活動の顧問はかなりの負担になるのは想像できます。
業務時間以外には、顧問としての活動をする必要はなく、無償で引き受けなくても済むのですが、断りにくいのが現状なのでしょう。
まとめ
部活動については、本来は自主的に行うものなので、生徒も任意なはずです。
ところが暗黙のルールでどこかの部活に入るのが、必須のようになっている学校もあります。
そうなれば、顧問も断るわけにはいかなくなるのでしょう。
教師はプライベートを削ってボランティア精神を持たなくてはいけないなんて・・・気の毒過ぎます。
そろそろ、学校の部活動に関して見直した方が良いのではないでしょうか。
